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貝原会計事務所 大阪市中央区本町

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 貝原会計事務所は平成21年9月、大阪の中心地である中央区本町の
 野村不動産堺筋本町ビルに事務所を移転。

 
地の利を得て顧問先のサポート体制の充実を図る。

 中堅・中小企業経営者の社外における最有力ブレーンとして、深い専門性を活かした
 総合コンサルティングをすすめている。


 関与先の黒字割合80%以上を目指し、常にサービス内容の拡大と業務品質の向上に努力。


 相続税、資産税、事業承継業務も主力業務で、きめ細やかな対応が特長。

 大阪でも有力な中堅事務所。

 大阪地域の中小・中堅企業の経営者は必見の事務所です。
                                        (AMC紹介)
                         
                                                 

  

   顧問先業の黒字決算に貢献して35年!

    私ども貝原会計事務所は、「関与先の発展なくして当社の発展なし」を事務所の方針
    として掲げ、常に常に関与先企業様へのサービス内容の拡大と業務品質の向上
    に努力しています。







 
 常に関与先の立場に立ち、幅広く、高い品質の業務をベースにして、
 きめ細やか・丁寧に指導。


 結果、関与先の黒字割合は高い数値をキープ。

 特に、建設業への対応は、大阪市内でもトップクラス。







 相続・贈与専門の税理士が業務を担当。

 経験も豊かな税理士が対応し、大阪でもお薦めの事務所の1つ。

 主力業務同様にフットワークよく相続業務に対応。

  ・相続税の申告・相続対策、
  ・財産の運用・有効活用の提案
  ・事業承継・自社株対策  等々






  毎月訪問、自計化、書面添付を基盤にして顧問先にサービスを提供。

  主なサービスとして


   ・財務書類の作成・税務申告全般
   ・経営・資金計画支援業務
   ・金融機関対応
   ・創業支援・法人設立
   ・人事関係(給与計算・社会保険)
   ・労働保険事務組合併設






1970年(昭和45年)2月    大阪市内に於て貝原会計事務所創設
1978年(昭和53年)4月    経営コンサルティング・相続対策アドバイザー
                  業務を行うためさくらマネジメント株式会社を設立

所  属
                  近畿税理士会
                  TKC全国会
                  大阪商工会議所
                  全国女性税理士連盟
                  社会福祉法人経営研究会
                  医業総合経営研究会
                  大阪府中小企業家同友会

業務の内容   
                  ○財務書類の作成・税務申告全般
                  ○経営・資金計画支援業務
                  ○金融機関対応
                  ○創業支援・法人設立
                  ○人事関係(給与計算・社会保険)
                  ○労働保険事務組合併設

組  織      
                  所長・税理士        貝原 富美子
                  税理士登録者       他2名
                  税理士登録有資格者    2名
                  その他職員          7名

モットー      
                  関与先企業・事業所様に役立つ仕事を精いっぱい。
                  スピーディ・正確



    〒541-0053  大阪市中央区本町1丁目6番16号 野村不動産堺筋本町ビル901
              貝原会計事務所

          
TEL :06-6263-1361 FAX:06-6263-1362
           E-Mail:    kaibara@tkcnf.or.jp
:          
          最寄り駅    地下鉄堺筋線・中央線地下鉄「堺筋本町駅」13番出口 徒歩2分
                   
 
                                           (文責AMC)

 
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税理士紹介なび掲載事務所の業務品質を支えるキーワード

月次巡回監査  決算事前対策  書面添付活動  消費税届け出  申告是認     決算報告会
月次決算体制  適正申告  節税対策     銀行対策     税法改正対応  資金繰り指導
黒字決算 自計化  電子申告

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